禁煙外来



喫煙は「ニコチン依存症」という病気です

西原クリニックは、有明地区では先陣を切って禁煙外来の保険診療を取り入れ、がん(癌)や生活習慣病の予防として禁煙指導に力を入れております。 煙草(タバコ)をやめれない人(=喫煙者)は、「ニコチン依存症」という病気です。 やめたいとお考えの方はまず、意識改革が必要です。 煙草(タバコ)はやめるのではなく治すのです。

ニコチン依存症を判定するテスト

次の「ニコチン依存症を判定するテスト」であなたもニコチン依存症かどうかをチェックしてみましょう。

※ 最終的なニコチン依存症の診断は医師が行います。

各設問に対し、「はい」または「いいえ」を選択してください。合計点が5点以上でニコチン依存症と判定されます。 はい
(1点)
いいえ
(0点
Q1 自分が吸うつもりよりも、ずっと多くタバコを吸ってしまうことがありましたか?
Q2 禁煙や本数を減らそうと試みて、できなかったことがありましたか?
Q3 禁煙したり本数を減らそうとしたときに、タバコがほしくてほしくてたまらなくなることがありましたか?
Q4 禁煙したり本数を減らしたときに、次のどれかがありましたか?

・イライラ ・眠気 ・神経質 ・胃のむかつき ・落ち着かない ・脈が遅い ・集中しにくい ・手のふるえ ・ゆううつ ・食欲または体重増加 ・頭痛
Q5 上の症状を消すために、またタバコを吸い始めることがありましたか?
Q6 重い病気にかかったときに、タバコはよくないとわかっているのに吸うことがありましたか?
Q7 タバコのために自分に健康問題が起きているとわかっていても、吸うことがありましたか?
Q8 タバコのために自分に精神的問題※が起きていると分かっていても、吸うことがありましたか?
Q9 自分はタバコに依存していると感じることがありましたか?
Q10 タバコが吸えないような仕事やつきあいを避けることが何度かありましたか?

(※)禁煙や本数を減らした時に出現する離脱症状(いわゆる禁断症状)ではなく、喫煙することによって神経質になったり、不安や抑うつなどの症状が出現している状態。

5項目以上(5点以上)「はい」のあなたは立派なニコチン依存症です!

保険を利用して禁煙外来を受ける条件

ニコチン依存症チェックで合計点が5点以上となり、ニコチン依存症と判定された場合、以下の要件を満たしていれば禁煙治療に健康保険等を適用することができます。

1.前回の治療の初回診療日から1年経過していること。

過去に健康保険等で禁煙治療を受けたことのある方の場合、前回の治療の初回診察日から1年経過しないうちは、自由診療となります。なお、最終的なニコチン依存症の診断は医師が行います。
過去に、禁煙治療を行った方で再喫煙をしてしまっても、もう一度の禁煙挑戦を医師は待っています!

2.健康保険等が適用される「禁煙治療を受けるための要件」4点を満たしていること。

  •  ニコチン依存症を診断するテストで5点以上
  •  1日の平均喫煙本数×これまでの喫煙年数=200以上
    (2016年4月より35歳未満にはこの要件がなくなりました)
  •  直ちに禁煙を始めたいと思っている
  •  禁煙治療を受けることに文書で同意している(→問診票などに、日付や自分の氏名を書きます。)

3.健康保険等で禁煙治療が受けられる医療機関を受診すること。

  •  当院です。

治療スケジュール

禁煙治療プログラムは、12週間(3ヶ月)に渡り計5回の禁煙治療を行います。まず、初回診察で患者さんと話し合って禁煙開始日を決定します。初回診察から2週間後、4週間後、8週間後、12週間後に禁煙の実行継続のための治療を行います。

受診時期 治療内容
治療前の問診・診療 禁煙治療のための条件確認
初回診療 (1)診察
再診1(2週間後) (2)呼気一酸化炭素濃度の測定
再診2(4週間後) (3)禁煙実行、継続に向けてのアドバイス
再診3(8週間後) (4)禁煙補助薬の処方
再診4(12週間後)

費用について

禁煙外来で治療を受ける場合、2006年4月から禁煙治療が保険適用されることになったため、処方される薬にもよりますが、禁煙治療のための標準手順によると8~12週間(約3ヶ月)で13,000円~20,000円(自己負担) 程度の費用です。
仮に、タバコを1日1箱(440円 20本)吸う人の場合、8~12週間分のタバコ代24,640円~36,960円)と、健康保険等を使った禁煙治療費を比べてみると、あなたが禁煙治療に支払う費用のほうが、タバコ代よりも安くなります。

医師のサポートを受けながら禁煙を続けられて、しかも自己負担も軽いのであれば、禁煙外来に行くメリットは大きいといえます。


当院では、禁煙したい患者さんを全力でサポートします。

くわしくは、お電話またはメールにてご相談ください。